・GDP成長率・・・右肩上がり
・失業率・・・許容範囲
・インフレ率・・・許容範囲
・経常収支・・・赤字
・外貨準備高・・・備え十分
➡ インド株投資は的確
こんにちは!タクドラたみです♪
今回は、今、注目のインド株投資について、約10年位の長期投資を前提とし、5つの指標を元に分析していきます。
2023年の今年、国連の発表では、インドの人口は中国を抜き世界一になると言われています。
そんな中、ここ数年、インド株投資がクローズアップされるようになってきました。
投資信託でも、インドに投資する新しいファンドが、ちょくちょく出てきています。
代表的なファンドは、
昨年出た『イーストスプリング・インド・コア株式ファンド(愛称:+αインド)』や
直近では『iFreeNEXT インド株インデックス』があげられます。
インドを含め、新興国株投資をする際、人口増加率や、人口動態、その国の賃金の安さを目安にすることも多いようです。
もちろん、それらの要素は、軽視できませんが、実のところ、それらの要素は、株価上昇には、直接関係ないとも言われています。
上の人口推移を見ると、インドの人口は、きれいな右肩上がりで上昇しています。
しかし、下に添付した、代表的なインド株ETF『EPI』のチャートは、長期にわたりボックス相場で推移しています。
(分かりやすいように、S&P500インデックスETF『VOO』と比較しました。)
青・・・『EPI(インド株)』
赤・・・『VOO(米国株)』
このことから、人口などの増加は、株価上昇の、直接的な要因ではなさそうです。
では、なぜ、インドに投資妙味があるのでしょうか?
インドが投資対象国として、適格かどうかを新興国株投資で重要な5つの指標で確認していきましょう。
・GDP成長率
・失業率
・インフレ率
・経常収支
・外貨準備高
GDP成長率
【過去約20年のGDP成長率】
GDP成長率は、コロナショック時、一時的に下がりましたが、年間約7%ほどの高い上昇で推移しています。
【過去約50年のGDP推移】
この高いGDP成長率の結果、過去約50年で、インドは急激に経済成長をしています。
【一人当たりの名目GDP(USドル)の推移】
しかし、GDPが成長しましたが、一人当たりの生産性が上がっていなければ、国民の収入、そして、購買力の上昇につながらず、強い国内経済成長に結びつきません。
そこで、一人当たりのGDP推移を確認します。
一人当たりのGDP = GDP ÷ 人口 で求めます。
米ドル換算のチャートがあったので、分かりやすいように、こちらを引用しました。
将来の予測も含めたチャートから、今後もインドの国民は、順調に豊かになっていくと考えられます。
このことから、インドの国内市場は、人口増加ペース以上に拡大し、国内経済の発展は、さらに進むと思われます。
失業率
失業率が増加すると、国民の収入減につながり、国内経済が停滞する要因になります。
【直近1年の失業率】
日本の失業率が、近年、2~5%位で推移しているので、インドの6~8%位は、高止まりしているように見えます。
【過去5年の失業率】
しかし、過去5年の推移で確認すると、コロナショック時に、失業率が一気に上昇しましたが、6~8%くらいの推移は、安定水準に見えます。
したがって、現状の失業率は問題ないでしょう。
インフレ率
【直近1年のインフレ率】
直近1年のインフレ率は右肩下がりで推移しています。
しかし、5~7%台で推移しているので、高インフレで苦しんでいるように見えますが…
【過去25年のインフレ率】
長期で見ても、インドのインフレ率は、6%程度で推移しています。
現在の日本からすれば、6%のインフレは、マズイように見えます。
直近、エネルギーや穀物価格の高騰で、世界は急速に進んだ高インフレに苦しんでいますが、インドの場合は、安定した高インフレです。
かつての日本がそうであったように、経済発展が加速している国のインフレ率は高くなる傾向です。
その側面から、インドの経済成長は急速に進んでいると、ポジティブに捉えることができるでしょう。
経常収支
【過去25年の経常収支】
上のグラフから分かるように、インドは、万年、貿易赤字です。
貿易赤字は、インドの通貨であるルピーが、海外に流出していることを意味します。
通貨の海外流出は、通貨安を招き、国内経済の不安材料になります。
日本が昨年後半、円安が進行し為替介入をしたのも、国内経済を安定させるためでした。
自国の通貨安を防ぐためには、外貨準備金を使い、自国通貨を買う手段をとります。
そこで気にすべきは、外貨準備高の推移です。
外貨準備高
【過去25年の外貨準備高】
インドの外貨準備高は順調に増えています。
このことから、通貨を買い支える外貨は、順調に増加しているので、問題ないと考えられます。
通貨安が深刻で、外貨準備高が急激に減少していると、その国の株価指数(インドの代表的な指数はSENSEEX指数)が上昇していても、日本円に換算した場合、下落するので投資対象国にはなりません。
ワンポイント!
分かりにくいので、例をひとつあげます。
インド株を 1株 = 10ルピー = 100円 で買ったったとします。
その後、インドルピーの価値が下がり 10ルピー = 50円 になりました。
この場合、インド株 1株 = 10ルピー のままでも、
1株 = 100円が、1株 = 50円 になります。
つまり
1株 = 10ルピー = 100円
⇩
1株 = 10ルピー = 50円
になり、株価が下がってなくても
ルピー安の結果、日本円に換算すると、損をすることになります。
これが、投資対象国の通貨安の怖いところです。
まとめ
・GDP成長率・・・右肩上がり
・失業率・・・許容範囲
・インフレ率・・・許容範囲
・経常収支・・・赤字
・外貨準備高・・・備え十分
➡ インド株投資は的確
今回、インド株の検証で用いた5つの指標は、その他の新興国などについても、同様の考え方で使えます。
しかし、インド株含め、新興国株投資は、これらの要素のみで判断できません。
政治的リスクや、戦争などの地政学的リスクなど、最新の国際情勢も考慮し、総合的に判断する必要があります。
最後に
最後まで読んでくださり、本当にありがとうございます。
この記事で、私はインド株投資が適格と判断していますが、実際の投資判断は、その他の要素も必要です。
その点、ご了承ください。
ご意見、質問、ご要望、感想、そして批評(酷評歓迎です)など、コメントお願いします。
【過去の参考記事】
●『新興国株投資の5つの罠(これを知らずに新興国に投資するのは危険!)』
tihouno-takudora.hatenablog.com
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