こんにちは！タクドラたみです♪
今回は、米国株投資に欠かせない、米国の主な経済指標などを振り返りつつ、今後の対策を考えていきたいと思います。
- CPI（消費者物価指数）
- 米国コアCPI
- 原油価格（WTI原油先物）
- 米国住宅市場指数
- 米国30年住宅ローン金利
- 家賃インフレ
- 雇用統計からの失業率
- 米フェデラルファンド金利（FFレート）
- まとめ
- 最後に
CPI（消費者物価指数）
6月にインフレのピークを打った感があります。
しかし、経済成長にとって、心地いいインフレは、2％と言われています。
その点を踏まえると、直近10月の結果、7.7％は、まだまだ、高い水準と言えるでしょう。
米国コアCPI
食料品やエネルギーを除いた、商品とサービスの価格変動を測定する指標。
一度は、ピークを打った感がありましたが、現状、一進一退のようです。
原油価格（WTI原油先物）
直近は、1バレル80～90ドルくらいで、推移しています。
コロナショック時は、一気に経済がストップしてしまったので、産油量を調整できず、原油価格は暴落しました。
しかし、今後、仮に、不況がきたとしても、ある程度、需要の予測はできるので、一時的な下落などがあったとしても、現状の80～90ドル近辺で推移すると考えられます。
一時、原油価格の高騰は、インフレの要因になっていましたが、これから先、インフレの要因として、原油価格の影響は、少なくなっていくと思われます。
米国住宅市場指数
2022年に入ってから、右肩下がりで、冷え込んでいます。
米国30年住宅ローン金利
直近、急激に上昇し、7％前後で推移しています。
住宅市場が冷え込んでいる要因です。
7％の金利でローンを組むと、エライことになりますよね。
家賃インフレ
一方、直近、約1年で、2％から、7％位まで、家賃インフレが進んでいます。
金利上昇が、大家さんの資金の借り入れコストを上昇させ、それが家賃上昇として跳ね返ってくるというカラクリです。
住居費は、家計支出で最も高いウェイトを占め、約30％です。
この住居費が、コアCPIを高止まりさせている、大きな要因です。
雇用統計からの失業率
上述した通り、CPIは下がりつつありますが、食品・エネルギーを除くコアCPIは、一進一退で、インフレは、まだまだ高水準です。
そして、雇用統計を見る限り、失業率は低いです。
失業率の低さは、購買力を上げ、インフレの高止まり要因の一つです。
となると、FRBは、もうしばらく、金利を上げてくるでしょう。
米フェデラルファンド金利（FFレート）
11月FOMCの0.75％利上げで、4％まで上昇していました。
インフレ退治とは言え、いつまでも、過度な金利の引き上げは、経済は壊れています。
現状の、市場の見通しは、ターミナルレート（利上げの最終着地点）が、5.00％～5.25％になるだろうと予測されています。
そして、来年（2023年）春ごろには、利上げが終了する見通しが強いです。
まとめ
株式市場での株価は、経済の先読みで決まる要素が大きいです。
そして、来年の春頃に、利上げが終了することが見えてきました。
それにより、2023年の株価は、上昇すると思われます。
しかし、一気に株価が上昇していまうと、資産効果で、需要が高まり、インフレ退治が進まなくなります。
そのため、FRBメンバーは、急激な株価の上昇を抑えるため、色々な発言をしてくるでしょう。
そのため、株価は、一直線に上昇するのではなく「３歩進んで２歩下がる」感じで、上昇するだろうと、私は考えています。
とは言うものの、大局は、不況に向かっています。
2023年の株高は、一時的なものになるかも知れませんが、ここ数ヶ月は、絶好の買い場だと思います。
ただし、2024年以降、訪れるかも知れない不況による株価の下落に備え、フルベットせず、ある程度の現金をキープしておくのが賢明かと考えています。
つまり、株高の機会損失を防ぎながら、リスクに備えるバランスが、大切という事です。
最後に
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